地震発生の際の一時待機場所・初動対策・推奨行動・避難ルート等がすべてわかる、昭文社「帰宅支援マップ 首都圏」最新版を発売

昭文社ホールディングスとその子会社である昭文社は、2005年の初版発売以来、累計130万部を超える発行部数を記録している、首都圏の地震対策に必携のロングセラー地図「帰宅支援マップ 首都圏版」の最新版を2月17日から発売する。

つい先日、トルコとシリアの国境付近で起きた大地震。内陸での発生にもかかわらずマグニチユード7.8を記録、これは阪神・淡路大震災よりもはるかに大きな規模で、海洋型の大地震がクローズアップされがちな日本においても、内陸の大地震に厳重な警戒、備えが必要であることが浮き彫りとなった。

今年は関東大震災から100年となる。首都圏では、直下型地震の可能性が年々高まっている（政府の地震調査研究推進本部が公表した地震動予測地図（2020年版）および再計算された主要活断層帯の長期評価（2023年1月13日公表）による）、とされている。日頃から、勤務先や外出先周辺の滞在・支援施設までどのように安全に移動し、一時待機後どのルートで帰宅すべきか、そうしたことを想定、準備、共有し、少なくとも毎年1回、対策を見直すきっかけとなるべく、最新版を発売する。

昨年10月から半年にわたり、同書の編集担当が、本社（千代田区）の近隣にある麹町学園女子高の探究授業として実施している、みらい科特別授業「製品開発実習」の講師として、高校2年生の60数名の生徒のみんなと「防災地図」（今回の授業の詳細・成果等については、後日、同社コーポレートサイト等で発表予定）作りに取り組んできた。

その中で大きな課題となったのは、防災を「自分事」と捉えることの難しさ。麹町学園では9月に防災士を招き、防災に関する授業を行っており、生徒のみんなは防災意識が高く、知識も持っている。ところが実際に麹町周辺を歩き、地震の際の被害想定を行って備えをイメージする作業をしてみると、「地盤の状態」「建物の耐震強度」「ライフライン途絶」「病院の少なさ」「通信障害」「群集雪崩」など、気になることが次々と現れ、地震に対し有効な備えを講じる大変さを一同痛感した。そこで、授業を進めながら、各自が課題を持って様々な調査・研究を行ない、防災地図を具現化できたのだという。

この経験から、ぜひ首都圏の人々に「帰宅支援マップ」を使って同様の体験を持ってもらいたい、という思いを持ったのだという。地図を頼りに実際に歩き、足りない備えを見つけることが重要なのだと説明する。

同地図は都心の主要エリア（池袋・新宿・品川・台場・豊洲・新橋・秋葉原・上野・巣鴨など）をすべて1:15000の統一縮尺で収録した。見やすく詳細な地図で勤務先や外出先から一時滞在施設や帰宅支援ルート起点までの移動に最適となっている。

さらに東京都選定の帰宅支援対象道路や、隣接する県の緊急輸送路を中心に、13の帰宅支援ルートを収録。全ルートについて丁寧な実踏調査を重ね、一時待機後に「歩いて帰宅する」ことを想定した情報収集を行っている。ルート図は、都心部の各ルートの始点を下に、進行方向を上にすることで、前方に見える景色と地図が直感的にマッチしやすいように工夫されている。また、縮尺もすべて1:30000に統一されているので、移動の際の距離感が分かりやすくなっている。

掲載内容面では、地球科学のエキスパートである応用地質の協力のもと、震災時における主要道路の安全性を3段階の歩行困難度で表示した。さらに、独自の実踏調査で確認した危険箇所や、休憩場所も併せて掲載している。その他、水・トイレ・情報などを提供する帰宅支援ステーションなどの施設も見やすく表示している。震災時の行動マニュアル等も詳細かつビジュアルに記載。首都圏在住者・滞在者必携の「危機管理」用地図となっている。

［小売価格］1210円（税込）
［発売日］2月17日（金）

昭文社ホールディングス＝https://www.mapple.co.jp/