GfKジャパン、2022年度電動アシスト自転車の販売動向、2022年度の市場は数量前年比3％減と微減

GfK Japanは、全国のGMS、ホームセンターおよび家電量販店における2022年度（2022年4月～2023年3月）の電動アシスト自転車販売動向を発表した。その結果、2022年度の電動アシスト自転車市場は、数量前年比3％減と微減となった。メーカー各社の価格改定によって平均価格は7％上昇し、結果、金額前年比は3％増とプラス成長を維持している。通勤、通学向けのシティー車、タイヤ径の小さいミニサイクルが数量前年比11％増、15％増と二桁成長を見せた。

2022年度の電動アシスト自転車販売は、数量前年比3％減と微減であった。4～6月は同2％増と前年を上回ったものの、為替の変動や原材料高騰のあおりを受け、6月から相次いで価格改定が実施されたことで、7～9月以降はマイナス成長に転じた。特に10～12月期では数量前年比11％減と大幅な減少が見られた。

電動アシスト自転車の平均価格（税別）は、価格改定によって前年から7％上昇し10万7084円となった。その結果、販売数量は前年を下回ったものの、販売金額は前年比3％増とプラス成長を維持した。

電動アシスト自転車で数量構成比51％を占めるホーム車（普段使いを主目的として設計された自転車）は数量前年比1％増とほぼ前年並みであった。次いで販売が多い子ども乗せ（幼児2人同乗基準に適合した自転車）は数量前年比6％減と低調で、数量構成比では22％となった。出生数が減少していることもあり、子ども乗せの減少トレンドは今後も続くと考えられる。

一方、シティー車（通勤・通学を主目的として設計された自転車）、ミニサイクル（タイヤサイズ20インチ以下の自転車）が好調でそれぞれ数量前年比11％増、15％増の伸長を見せ、数量構成比ではシティー車が11％、ミニサイクルが10％を占めるに至った。通勤、通学における需要から、いずれもここ数年で販売数量は増加傾向にあり、今後のさらなる拡大が期待される。

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