Home&Living♥2023/09/04 21:22

EcoFlow、「港区・関東大震災100年継承プロジェクト防災を学ぶ日」に出展、ポータブル電源を活用した停電対策をアピール

「港区・関東大震災100年継承プロジェクト防災を学ぶ日」のEcoFlow出展ブース

EcoFlow Technology Japan（以下、EcoFlow）は、9月2日に、東京都港区が開催した「港区・関東大震災100年継承プロジェクト防災を学ぶ日」に出展した。出展ブースでは、EcoFlowが提供するポータブル電源やソーラーパネルを展示した他、実際に停電になった時を想定した家電製品を動かすデモも行った。また、防災に関するハンドブックも配布し、ポータブル電源を駆使した“電力の自活”による最先端の都市型災害対策を紹介した。

「港区・関東大震災100年継承プロジェクト防災を学ぶ日」は、10万人以上が犠牲となった関東大震災の被害や経験をこれからも継承していくため、100年目となる今年を節目とし、港区全体の防災力（自助）の向上を図ることを目的に開催された。港区防災危機管理室の鳥居誠之課長は、「関東大震災から100年という節目を迎え、改めて災害への備えを意識してもらうべく、今回のイベントを企画した。イベントでは、企業・団体、教育機関、警察・消防、自治体など幅広い出展者が集結し、それぞれ立場から防災に関する様々な取り組みを紹介。芝浦公園でのステージイベントや防災体験、みなとパーク芝浦での防災講演、ブース展示、スポーツコーナーなど、盛りだくさんのコンテンツを展開した。このイベントを通じて、災害発生時に何ができるのか、どうしたらよいのかを、一人ひとりが考えるきっかけにしてほしい」と、イベントを開催する背景や狙いについて述べた。

EcoFlow Technology Japan シニアPRマネージャーの寺井翔太氏

EcoFlowでは、最先端のポータブル電源やクリーンな電力技術を開発するテクノロジー企業として、港区にポータブル電源を寄贈するとともに、災害時におけるポータブル電源の貸与に関する協定を締結しており、今回、「港区・関東大震災100年継承プロジェクト」の活動にも共感し、同イベントにブース出展した。EcoFlow シニアPRマネージャーの寺井翔太氏は、「当社のポータブル電源は、これまでアウトドアユースを中心に認知を拡大してきた。その中で、8月初旬に発生した台風6号の影響で沖縄県内の停電率が30％を越えた際に、当社のポータブル電源が県内の販売店で完売となった。こうしたニーズの高まりを受け、台風などの災害時における万が一の備えとして、ポータブル電源の重要性を広く訴求するべく、今回のイベントに出展した」と、防災関連のイベントに出展する経緯について説明した。

「RIVER 2シリーズ」（左から：RIVER 2 Pro、RIVER 2 Max、RIVER 2）

出展ブースでは、EcoFlowのポータブル電源の主要ラインアップとして、高性能ながら軽量を実現した「RIVER 2シリーズ」3機種（RIVER 2／RIVER 2 Max／RIVER 2 Pro）と、災害時に頼もしい大容量＆大出力の「DELTA 2シリーズ」2機種（DELTA 2／DELTA 2 Max）を展示。

「当社のポータブル電源は、90％以上の電化製品に対応しており、停電が発生した際も生活に必須な家電がストップする心配はない。また、急速充電テクノロジー『X-Stream』によって最短1時間で満充電にすることが可能となる。さらに、安全で耐久性の高いLFPバッテリーを搭載しているため、災害時も安心して利用できる」と、EcoFlowのポータブル電源の特徴を紹介してくれた。

また、単なる製品展示だけでなく、停電になった時を想定し、扇風機やドライヤー、IHクッキングヒーター、オーブントースター、炊飯器などを、実際にポータブル電源と接続して動かすデモも行った。ポータブル電源に電化製品を接続すると、液晶パネルに消費電力や残り容量、使用可能時間などがリアルタイムで表示されるため、停電時にも容量切れを心配することなく使用することが可能となっている。

このほか、ブースでは、「160Wソーラーパネル」も展示しており、ソーラーパネルとポータブル電源を組み合わせて使用することで、継続的に電力を確保できることもアピールしていた。

「当社の出展ブースを訪れた人には、災害時におけるポータブル電源の活用法やメリットなどをまとめた防災ハンドブックも配布した。現代社会は、スマートフォンにすべての生活情報が集約されており、停電で充電が途切れたことで家族や友人とのつながりを失ってしまう可能性がある。こうした事態を避けるためにも、災害に備えて一家に一台、ポータブル電源がある世の中を目指していきたい」と、今後もポータブル電源の普及拡大に尽力していく考えを示した。