Job総研、2023年新年会意識調査、実施率回復も新年会反対派は6割に、“参加したくない”の声が顕著

キャリアや就職・転職に特化した匿名相談サービス「JobQ」を開発・運営するライボの調査機関「Job総研」は、559人の社会人男女を対象に「2023年 新年会意識調査」を実施した。同調査は2023年を含めた過去5年の新年会実施推移と今年の実施有無、また今年の参加意欲とその理由や、職場の新年会文化の必要性およびその理由、今後の実施賛否と増減予想などを調査した。その結果、実施率が回復しているものの反対派が6割に達し、“参加したくない”の声が顕著であることがわかった。“忘年会で十分”との声が挙がり、飲み疲れに参加意欲が低下。衰退必至の声が6割に達している。

コロナ禍で開催率が激減した忘年会も、5類移行後初の実施率が5割を超えコロナ前の水準に回復するなど盛り上がりを見せる中、年明けには新年会シーズンが到来する。2024年の新年会もコロナ5類移行後初の開催となるが、忘年会と比較した回復度および盛況度合いや必要性の違いに関して、実際に働く社会人の新年会への意識に変化は見られるのだろうか。

Job総研では559人の社会人男女を対象に、2023年を含めた過去5年の新年会実施推移と今年の実施有無、また今年の参加意欲とその理由や、職場の新年会文化の必要性およびその理由、今後の実施賛否と増減予想などを調査した「2023年 新年会意識調査」を実施した。

調査の結果、5類移行で職場新年会の実施率は4割と回復も、2019年の開催率には届かず、「開催なし」が5割強となった。全体の57.4％が2024年の職場新年会に「不参加」と回答 年代別不参加派は30代が63.0％で最多となった。参加理由は「コミュニケーション」が上位。不参加理由は「必要性を感じない」「気疲れ」が上位となった。全体の57.8％が職場新年会は「不要」と回答した。62.1％が今後の新年会文化も「不要」と回答している。全体の59.6％が職場の新年会文化に「反対」と回答した。今後の開催企業も「減少予想」が54.8％に達した。

［調査概要］
調査対象者：現在職を持つすべての社会人
　JobQ Town（ジョブキュータウン）登録者
調査条件：全国／男女／20～50代
調査期間：11月22日～11月27日
有効回答数：559人
調査方法：インターネット調査

ライボ＝https://laibo.jp