GfK Japan、2023年度の電動アシスト自転車の販売動向、全体の販売数量は6％減少するもシティー車では15％の成長に

GfK Japanは、全国の総合スーパー、ホームセンターおよび家電量販店における2023年度（2023年4月～2024年3月）の電動アシスト自転車販売動向を4月23日発表した。その結果、2023年度の電動アシスト自転車の数量前年比は6％減と低調だった。シティー車は数量前年比15％増と好調で、東海・北陸の2024年1～3月期では44％増と著しい伸長を見せた。大容量バッテリー搭載モデルが拡大し、平均価格は6％上昇した結果、金額ベースでは前年並みを維持している。

2023年度の電動アシスト自転車販売は数量前年比6％減と低調で、四半期を通じて前年を下回る推移となった。自転車のタイプ別の数量構成比ではホーム車（普段使いを主目的として設計された自転車）が48％と約半数を占め、子ども乗せ（幼児2人同乗基準に適合した自転車）が21％、シティー車（通勤・通学を主目的として設計された自転車）が13％と続いた。

ホーム車と子ども乗せが数量前年比10％減、5％減と前年を割り込む中で、シティー車は同15％増と好調に推移した。直近の2024年1～3月期では、シティー車の数量前年比が東海・北陸では44％増、中国・四国・九州では37％増と著しい成長を示した。電動アシスト自転車の販売は3月が最盛期だが、シティー車は通学用として入学前に購入されることが多いことからもその傾向が顕著に表れる。このシティー車の伸長を見る限り、通学用の自転車として電動アシスト自転車が選ばれるケースが増えていると考えられよう。

電動アシスト自転車の平均価格は上昇傾向にあり、1台あたり11万4027円と前年に比べて6％上昇した。価格の上昇の背景として、新モデルの投入と13Ah以上の大容量バッテリーを搭載するモデルの拡大が挙げられる。大容量バッテリーを搭載したモデルが増えた要因は二つ考えられ、一つはバッテリー容量の大きいモデルが多いシティー車の販売が拡大したことが挙げられる。加えて、ホーム車でも大容量のバッテリーを搭載したモデルの増加が見られ、ホーム車における13Ah以上のモデルの数量構成比は33％を占めるに至った。こうした価格の上昇が支えとなり、数量ベースでは前年を下回ったものの販売金額では前年並みを維持した。

GfK Japan＝http://www.gfk.com/jp