明光ネットワークジャパン、子どもがいる家庭の熱中症・暑さ対策に関する実態調査、熱中症特別警戒アラートの認知は64.0％

個別指導の学習塾「明光義塾」を全国展開する明光ネットワークジャパンは、小学4年生から中学3年生の子どもを持つ全国の保護者870名を対象に、「子どもがいる家庭の熱中症・暑さ対策に関する実態調査」を実施した。その結果、子どもの熱中症に対する危機意識は保護者の45.3％が低いと回答。熱中症特別警戒アラートを知っている保護者は64.0％だった。5割以上の子どもが近年の夏の暑さが原因で体調不良を経験していた

今年の夏も、全国的に気温が平年より高くなる見通しで、厳しい猛暑が予想される。環境省は4月から、これまでの「熱中症警戒アラート」に加え、新たに「熱中症特別警戒アラート」の運用を開始し、自発的な熱中症予防行動を積極的に行うよう呼びかけている。ニュースや天気予報、環境省のサイトなどで熱中症に関する情報をチェックし、適切な熱中症予防行動を徹底してほしいとのこと。

明光義塾では、昨年に引き続き、「子どもがいる家庭の熱中症・暑さ対策に関する実態調査」を実施した。熱中症は予防策を知っていれば防ぐことができる。同調査が人々の家庭の熱中症・暑さ対策を見直すきっかけになれば幸いだという。

小学4年生から中学3年生の子どもを持つ全国の保護者870名を対象に、熱中症に対する子どもの危機意識について質問をしたところ、54.7％が「危機意識が高い」（危機意識が高い：16.1％、どちらかというと危機意識が高い：38.6％）と回答した。また、45.3％が「危機意識が低い」（危機意識が低い：9.9％、どちらかというと危機意識が低い：35.4％）と回答した。

子どもは熱中症に対する危機意識が低いと回答した保護者394名を対象に、危機意識が低い原因を質問したところ、最多回答は「自分事としてとらえられていない（36.5％）」、次に「熱中症のリスクを認識できていない（32.5％）」、「家庭で熱中症の危険性について話し合っていない（25.4％）」と続く。本格的な暑さが到来する前に熱中症の危険性や、適切な熱中症予防行動について、今一度、家族で話し合ってみては。

暑さ指数（WBGT）を知っているか質問したところ、42.9％が「知っている」（知っている：20.9％、どちらかというと知っている：22.0％）と回答した。昨年実施した同調査では、暑さ指数（WBGT）を知っていると回答した保護者は34.2％だったので、昨年に比べて8.7ポイント上昇している。

熱中症特別警戒アラート知っているか質問したところ、64.0％が「知っている」（知っている：31.7％、どちらかというと知っている：32.3％）と回答した。一方で、熱中症警戒アラートとの違いについて知っているかを質問したところ、37.5％が「知っている」（知っている：15.4％、どちらかというと知っている：22.1％）という結果になった。名前は知っていても、具体的な内容について理解している保護者は少ないことがわかった。

なお、熱中症警戒アラートは、危険な暑さが予想される場合に、暑さへの「気付き」を促し熱中症への警戒を呼びかけるもの。4月からは、熱中症警戒アラートの一段上の熱中症特別警戒アラートが新たに創設された。気温がとくに著しく高くなり、熱中症による健康に対する重大な被害が生じるおそれのある場合に発令される。

クーリングシェルターを知っているか質問したところ、28.0％が「知っている」と回答した。熱中症対策として、冷房が効いた民間施設などをクーリングシェルターとして開放する取り組みが広がっている。子どもの通学路にクーリングシェルターがないか確認してみては。

クーリングシェルターとは、熱中症による健康被害を防ぐため、自治体が指定した冷房の効いた施設のこと。「熱中症特別警戒アラート」が発令された際に、一般に開放され、住民が暑さをしのげる場所となる。

夏季期間中、熱中症対策をしているか質問したところ、75.1％が「熱中症対策をしている」（熱中症対策をしている：28.0％、どちらかというと熱中症対策をしている：47.1％）と回答した。

家庭で熱中症対策を実施していると回答した保護者654名を対象に、子どもが実施している熱中症対策について質問したところ、最多回答は「こまめな水分補給（73.5％）」、次に「帽子の着用（51.2％）」、「室内を適切な温度に調節（49.1％）」と続いた。

近年の夏の暑さが原因で子どもが体調を崩したことがあるか、またその頻度に変化があるか質問したところ、55.2％が「体調を崩すことがある」と回答した。また、21.6％は「体調を崩すことがあり、頻度が増えている」（体調を崩すことがあり、頻度が増えている：6.4％、体調を崩すことがあり、どちらかというと頻度が増えている：15.2％）と回答した。

［調査概要］
有効回答数：小学4年生～中学生3年生の子どもを持つ全国の保護者870名
調査期間：5月24日～5月27日
調査方法：インターネットリサーチ調べ
※回答率（％）は小数点第2位を四捨五入し、小数点第1位までを表示しているため、合計数値は必ずしも100％とはならない場合がある

明光ネットワークジャパン＝https://www.meikonet.co.jp