矢野経済研究所、食品添加物・機能性原料市場に関する調査、2022年度はメーカー出荷金額ベースで1兆2904億円で着地

矢野経済研究所は、国内の食品添加物・機能性原料市場を調査し、各カテゴリー別の動向、参入企業動向、将来展望を明らかにした。その結果、原料価格の高騰を受け、2022年度の食品添加物・機能性原料市場は、メーカー出荷金額ベースで1兆2904億円（前年度比123％）で着地した。

2022年度の食品添加物・機能性原料市場は、流通量（甘味料、食品香料、品質改良剤、増粘安定剤、着色料、乳化剤、酸味料、栄養強化剤、保存料・日持向上剤、酸化防止剤、調味料の11品目計）を320万4000トン（前年度比101.5％）、市場規模（メーカー出荷金額ベース。11品目に酵素を加えた12品目計）を1兆2904億円（同123％）と推計した。2023年度は、流通量を322万トン（同100.5％）、市場規模を1兆2，653億円（同98.1％）と見込む。

コロナ禍の影響で落ち込んでいた飲料向け、外食産業向け、土産物向けといった食品に使用されていた食品添加物の需要が現在回復基調にあり、食品添加物・機能性原料市場全体として流通量は堅調な推移を続けている。2022年度は原材料費やエネルギーコストの上昇を要因として多くの素材で価格が上昇したことから、市場規模（メーカー出荷金額ベース）が拡大した品目も多かったが、2023年度は価格高騰が落ち着き、同市場規模は微減を見込む。

2022年度の保存料・日持向上剤市場は、流通量は横ばい、市場規模（メーカー出荷金額ベース）は増加で推移した。近年の同市場は、酢酸ナトリウムやグリシンといった日持向上剤が好調であった。コロナ禍では弁当向けなどの保存料・日持向上剤の一部需要が落ち込みをみせていたが、現在は回復傾向にあり、食品添加物・機能性原料の素材の値上がりも影響し、市場規模の拡大につながったと考える。

SDGsへの対応として食品ロス削減の機運が高まっており、手段の一つとして保存料・日持向上剤の活用が注目されている。また、物流の2024年問題による輸送時間増加への対応としても保存性向上への関心は高まっていくとみる。これらの背景から、今後の保存料・日持向上剤市場は拡大傾向に向かうと考える。

［調査要綱］
調査期間：2023年12月～2024年4月
調査対象：食品添加物メーカー、食品添加物卸売業者等
調査方法：同社専門研究員による直接面談（オンライン含む）、電話取材、アンケート調査、ならびに文献調査併用
［小売価格］19万8000円（税込）

矢野経済研究所＝https://www.yano.co.jp