GMOインターネットの「マスク着用の実態調査」、「執務室内でのマスク未着用」が60％超に

GMOインターネットグループは、9月20日に「新型コロナウイルス感染対策緩和宣言」として、それまで必須としていた執務室内でのマスクの着用を「任意」とした（GMOインターネットグループが「新型コロナウイルス感染対策緩和宣言」第一弾の取組として、社内でのマスク着用は任意に）。それからおよそ3ヵ月が経過し、今回パートナー（従業員）のマスク着用の実態や、実感している効果などについて調査した。その結果、「執務室内でのマスク未着用」が60％超になっていることがわかった。

61％のパートナーがパーテーションのある執務室内であれば、何らかの形でマスクを外して業務をしていることがわかった。前回のマスクを任意化した際のアンケート（2022年9月）では、57％のパートナーが「パーテーションのある執務室内ではマスクの着用は不要」と答えていたが、実態もほぼ同様の運用となっていることが確認できた。

また、マスクを外した際の効果として「表情や情報が伝達しやすくなった」「声が聞き取りやすくなった」と感じているパートナーも多く、コミュニケーションの円滑化にもつながっていることがうかがえた。

さらなる緩和を認める声もある一方で、感染を心配するパートナーの声や現状の感染状況を勘案し、パーテーションのある執務室内でのマスク着用を「任意」とする方針を継続するという。また、今回の調査によって今後の感染対策を緩和する上での優先度を確認できたことから、安全に配慮しながら感染状況に応じた対応を適切に検討していく考え。

何らかの形で「マスクを外している」と回答した人の割合は61％となった。中でも「状況に応じて着脱している」パートナーは54％であり、他のパートナーと接する場合やパーテーションがない場所に移動する場合など、相手を気遣って着脱を判断しているパートナーが大多数であることがわかった。

一方で、マスクを「常に着用している」というパートナーも38％おり、感染者数が増えている状況などを心配する声も聞かれることも事実として認められた。

［実態調査概要］
調査テーマ：新型コロナウイルス感染対策の緩和に関する執務室内でのマスク着用状況と効果について
調査対象：GMOインターネットグループのパートナー
調査期間：12月14日（水）～12月20日（火）
調査方法：オンラインアンケート
回答数：2335件

GMOインターネット＝https://www.gmo.jp/