矢野経済研究所、健康食品に関する消費者アンケート調査、健康被害の報道で3割以上が健康食品や機能性表示食品に対して心象が悪化

矢野経済研究所は、健康食品に関する消費者アンケート調査を実施し、全国在住の20代以上の男女における健康上の悩みや健康食品の摂取状況を明らかにした。その結果、健康被害の報道を認知している消費者の3割以上が健康食品（サプリメント）や機能性表示食品に対して心象が悪化したと回答した。紅麹問題で揺らいだ信頼性の再構築が市場回復の鍵とみられる。

ここでは、健康食品（サプリメント）の摂取状況（種類、支出金額、購入場所、目的、重視する点）や、2024年に報道された紅麹問題を受けてのサプリメントや機能性表示食品に対する心象の変化について、分析内容を公表する。

昨年10月から11月にかけて全国在住の20代以上の男女4942名（男性2597名、女性2345名）に対し、事前調査として健康食品（サプリメント）の摂取状況（単数回答）について尋ねたところ、全体では「現在摂取している（18.7％）」、「ときどき摂取している（6.0％）」、「必要に応じて（不定期に）摂取している（4.8％）」となり、不定期の摂取を含めると、約3割が健康食品を現在摂取しているという結果となった。

この約3割の健康食品（サプリメント）摂取しているとした回答者1456名（男性704名、女性752名）に対し、本調査では、健康食品の具体的な購入・摂取の状況の調査を実施し、年代別に20代から30代、40代から50代、60代以上の3つの年代に区分し、調査結果を分析した。

同調査結果から、健康食品の種類（加重平均）は概ね男女とも全年代区分で2～3種類であった。一方で、1ヵ月当たりの支出金額（加重平均）をみると、男女とも年代区分が上がるにつれ健康食品への支出金額が増額している傾向があることがうかがえる。

次に、摂取している健康食品の購入場所としては、全体で「Amazon、楽天市場などのショッピングサイト」および「ドラッグストア、薬局・薬店」が上位であったが、60代以上の男女では「健康食品メーカーの通販サイト」の回答も多かった。また、「iHerbなどの海外通販（個人輸入）サイト」から購入するケースもみられ、20代～30代の男女では約1割が利用しているとの結果であった。

健康食品の摂取目的に関しては、男性では、全年代区分で「疲労回復、滋養強壮」と「健康維持・増進」が上位であった。女性では、全年代区分で「健康維持・増進」が最も多かったほか、20代～30代では「にきび、毛穴の開きなどの肌トラブル予防、改善」の回答も多く見られた。また、健康食品を選ぶ際に重視する項目としては、男女とも全年代区分で「価格」と「配合成分の種類」の割合が高かった。

昨年3月に、紅麹関連製品による健康被害発覚の報道がなされた。昨年10月から11月にかけて全国在住の20代以上の男女4942名（男性2597名、女性2345名）に対し、事前調査としてこの報道の認知状況について尋ねたところ（単数回答）、「報道について、詳細を知っている（20.9％）」、「報道について、概要を知っている（48.0％）」、「報道は耳にしたが、詳しくは知らない（16.1％）」、「報道されたことを知らない（15.0％）」という結果であり、全体の85％が報道を認知していた。このうち、報道を認知しているとした回答者4199名（男性2166名、女性2033名）に対して、健康食品（サプリメント）や機能性表示食品に対する心象の変化を尋ねたところ、最も多かった回答は、「サプリメント全体に対する安心感や信頼感が低下した」であり、29.4％に及んでいる。「機能性表示食品に対する安心感や信頼感が低下した」との回答は7.4％見られた。今回報道がなされた製品は機能性表示食品であるが、同調査結果から、報道を認知している消費者の36.8％は機能性表示食品に限らず、サプリメント全体に対しての心象が悪化していることがうかがえる。サプリメントを取り扱う企業においては、商品の安全性を改めて訴求し、低下した信頼を取り戻すことが喫緊の課題となっているものと考える。

［調査要綱］
調査期間：2024年10月～11月
調査対象：全国在住の20代以上の男女4942名（男性2597名、女性2345名）
調査方法：インターネット消費者アンケート調査
［小売価格］16万5000円（税込）

矢野経済研究所＝https://www.yano.co.jp