矢野経済研究所、国内のギフト市場に関する調査、2024年の市場規模は前年比102.7％の11兆1880億円の見込

矢野経済研究所は、国内のギフト市場の調査を実施し、オケージョン別の動向、チャネル別の動向、アイテム別の動向、参入企業動向、将来展望を明らかにした。その結果、2024年のギフト市場規模は前年比102.7％の11兆1880億円の見込みであることがわかった。

2023年の国内ギフト市場規模は、小売金額ベースで前年比103.4％の10兆8930億円、2024年は同102.7％の11兆1880億円を見込む。

ギフトには、お祝いやお礼、感謝、挨拶、お詫び等の意味を込めて贈るものがすべて含まれる。贈られた相手が喜ぶモノやコトであればどんなものでもギフトになり得るため、ギフトオケージョン（イベントや機会）やギフトアイテムの多様化が進んでいる。また、ギフトアイテムの多様化によって、ギフトを購入するチャネルの多様化も進んでおり、ギフト市場は全体像がますますつかみにくくなっている。

コロナ禍では、人々が集うことで発生するギフト需要が大きな打撃を受けた。が一方で、家族や友人と直接会えない、お盆やお正月に帰省することができないなか、気持ちを贈るギフトが活発化した。コロナ禍以降もより親しい関係性において、コミュニケーション手段としてギフトを贈る傾向は継続している。

相手の住所を知らなくても、SNSやメールを通してギフトを贈ることができるソーシャルギフト（e－Gift）は、ここ数年で認知を一気に獲得し、若年層を中心に“当たり前”なギフトの贈り方として定着している。従来、ソーシャルギフトはギフトの配送や保管の手間を要さないことから、法人企業による販促用途でのメリットが高く評価されていたが、コロナ禍において“非接触型”での贈呈方法とその手軽さが改めて評価され、個人間での利用が一気に加速した。ギフト専門のECサイトだけでなく、百貨店やカタログギフトのECサイトもこぞってソーシャルギフト（e－Gift）サービスを導入するようになった。昨今では、ギフト事業を主力としていないブランドにおいても、自社サイトにサービスを導入する動きが活発である。また、ソーシャルギフト（e－Gift）は、ギフトを受け取った人が一度その手軽さを知ることによって、利用意欲を喚起されることが多い。法人・個人利用を問わず、ソーシャルギフト（e－Gift）を受け取ることでその利便性を認知し、“贈る側”へ立場を変えるサイクルが生まれやすいことが特徴である。他にも、贈ることが出来るアイテムも多様化しており、自然によりフォーマルなギフトシーンでも利用されるようになっている。このように、ソーシャルギフト（e－Gift）を取り巻く環境は劇的に変化しており、人々の目に触れる機会が格段に増えていることで市場はますます盛り上がりを見せている。今後も、利用者、アイテム、シーンの3軸での多様化が着実に進んでいくことで、ソーシャルギフト（e－Gift）市場は着実に規模を拡大させていくことは間違いない。これによって、国内のギフト市場全体にどのような好影響を与えてくれるかが期待される。

2025年の国内ギフト市場規模は、前年比101.5％の11兆3510億円と予測する。2020年から2022年はギフトオケージョンごとにコロナ禍がプラスに作用したもの、マイナスに作用したものが存在した。その他外部環境による好不調の波はあるものの、ギフト市場全体では堅調に推移しており、2023年にはコロナ禍前の水準を超えた。伸び率は減少するものの、今後も拡大基調は継続する見込みである。

［調査要綱］
調査期間：2024年10月～12月
調査対象：ギフト卸・メーカー、小売（百貨店・量販店・専門店・通販）等
調査方法：同社専門研究員による直接面談（オンライン含む）、電話によるヒアリング調査、郵送アンケート調査、ならびに文献調査併用
［小売価格］19万8000円（税込）

矢野経済研究所＝https://www.yano.co.jp