矢野経済研究所、ベビー用品・関連サービス市場に関する調査、2021年の市場規模は前年比0.9％増の4兆3513億円に

矢野経済研究所は、国内のベビー用品・関連サービス市場を調査し、ベビー用品、ベビー関連サービスの各分野別の市場動向、参入事業者の動向、将来展望を明らかにした。その結果、2021年のベビー用品・関連サービス市場規模は前年比0.9％増の4兆3513億円に達した。保育園市場の堅調な増加によって同市場はプラス推移を維持するも、加速する出生数減少の影響によって市場環境は厳しさを増すものとみられる。

2021年のベビー用品・関連サービスの市場規模は前年比0.9％増の4兆3513億円と推計する。同市場は堅調な保育園市場に支えられプラス推移となった。一方、ベビー用品・育児用品、ベビーウェア・ベビーシューズ、食品、出版物・玩具の中には、コロナ禍での外出控えなどのマイナス影響による需要減から回復を見せるカテゴリーがあるものの、出生数減少のペースが加速している中、厳しい状況下にある。なお、2022年から、育児用ミルクやベビー用紙おむつ、チャイルドシートをはじめとする幾つかのカテゴリー・商品において、価格改定（値上げ）の動きが見られることから、この1～2年はカテゴリーによって市場縮小のペースが鈍化、或いは増加に転じると見られる。

育児用ミルク市場やベビーフード市場は、コロナ前の2019年まで順調に成長してきた市場であるが、2020年はコロナ禍での在宅時間の増加によって、時短ニーズや外出需要の低下が影響し減少に転じることとなった。今後は時短ニーズや外出需要の回復に伴い、再び拡大成長していくと見られる。

ベビーウェア市場は、コロナ禍において2020年は商業施設・店舗の休業や営業時間の短縮など、店舗販売の機会減少の影響を受け、市場縮小となったが、2021年はコロナ禍が継続するも、行動制限や外出控えの緩和、小売店・商業施設の営業正常化などによって、わずかに持ち直した。また、ベビーシューズ市場についても2020年はコロナ禍における外出自粛によって、外履き需要が大幅に減少し、市場が大きく縮小することとなったが、2021年は外出控えが緩和され、外履き需要の回復と店舗販売の復調などによって増加に転じている。2022年も回復基調が継続するも、出生数減少の影響によって大幅な伸長は見込みにくい状況にある。

ベビーカー市場は、コロナ禍で大きなマイナス影響を受け、大幅な市場縮小となったものの、2021年から徐々に外出自粛傾向が緩和され、ベビーカーの利用機会が増加していくに伴ってベビーカー需要は回復基調にある。

ベビー用品・関連サービス市場の多くは、出生数減少の進行やそのペースの加速に伴う需要層の減少によって長期的な漸減トレンドにあり、日本国内の需要拡大に期待が持てない状況にある。そのため、インバウンド需要や越境EC経由での外需の取り込みは市場の維持や今後の成長に不可欠となっている。

なお、近年、ベビー用品・関連サービス市場の拡大を牽引している保育園市場については、伸長率の鈍化が見られるものの、保育施設の整備・拡充によって堅調な推移を維持している。但し、保育施設の整備・拡充の進展と少子化進行の影響も相俟って、多くの地域において保育園の定員充足率の低下、利用園児数の減少が散見されるようになっている。この状況に加え、保育施設の新規開設の頭打ちによって、今後、保育園市場は縮小に転じる可能性があるため、ベビー用品・関連サービス市場もその影響によって、縮小傾向にシフトしていくと考えられる。

［調査要綱］
調査期間：2022年10月～12月
調査対象：ベビー・マタニティ・子育て支援関連事業者各社
調査方法：同社専門研究員による直接面談（オンライン含む）、電話・e－mail等によるヒアリング調査、ならびに文献調査併用
［小売価格］16万5000円（税込）

矢野経済研究所＝https://www.yano.co.jp/