野菜の機能性・健康効果に特化した食の資格「野菜健康指導士」資格事業がスタート

昨年に開始した厚生労働省「健康日本21（第三次）」において、野菜摂取量350g以上の目標量が設定された。しかしながら、厚生労働省「国民健康・栄養調査」においても、長年にわたり350g以上の目標量に達することができず、日本人の野菜摂取量の不足が深刻となっている。

特に、昨年11月25日に発表された最新の厚生労働省「国民健康・栄養調査（令和5年）」においては野菜摂取量の大幅な低下が深刻で、令和元年の調査から令和4年に引き続き急激に減少。中でも、若い世代の摂取不足が深刻だが、全世代でさらに減少している現状がある。

こうした中、食品機能推進協会は、内閣府認可 職業技能振興会と共同で、野菜の機能性・健康効果に特化した食の認定資格事業を開始。5月25日に第1回目の野菜健康指導士試験を実施する。また、試験に先立ち、5月18日には「野菜健康指導士試験対策講座」をオンラインで開講し、野菜の機能性・栄養に関する学びができる資格事業を開始する。

食品機能推進協会では、野菜の機能性・健康効果をわかりやすく学んでもらい、日常生活に役立ててもらうほか、量販店の販売担当者、料理家、栄養士の人々に、広く各野菜の栄養的価値を学び、仕事にすぐに役立ててもらえるよう、野菜の機能性・健康効果を1冊にまとめ、「野菜健康指導士」認定資格事業を開始するという。

対象は、主婦、OL、ビジネスマン、量販店の野菜担当者、料理研究家、管理栄養士、学生など。野菜の機能性や栄養、健康との関わりに関心がある人、仕事に活かしたい人などとしている。

テキストは、名古屋大学名誉教授の大沢俊彦先生をはじめ、機能性野菜のプロフェッショナル、管理栄養士などの専門家の監修のもと、日本ヘルスケア協会から推薦を得ている。

食品機能推進協会では、持続的な農業の発展を通じて健康寿命の延伸と食料の安定供給に貢献するための取り組みを行っている。同協会は、生鮮食品の専門家集団として、食と農の価値普及を推進することを使命とし、科学的・法的妥当性に基づくオープンイノベーションの精神をもって、社会課題の解決を目指している。生鮮食品の持つ栄養をわかりやすく伝える表示コンサルティング、鮮度保持技術による食品ロスの低減、食品の機能性や栄養、鮮度保持に関する学びの場を作る資格事業など、これらの取り組みによって農業の発展や農業の安定供給の実現に向けて、生産から消費まで利益をもたらす社会実装ができるよう活動している。