矢野経済研究所、男性向け美容製品・サービスに関する調査、2023年度以降はコロナ禍前の水準を超え拡大基調を予測

矢野経済研究所は、国内のメンズビューティー市場を調査し、各市場の動向や参入企業動向、将来展望を明らかにした。その結果、2022年度のメンズビューティー市場はコロナ禍の行動規制緩和によった回復の見込みとなっている。さらなる認知・ユーザーの数の拡大から2023年度以降はコロナ禍前の水準を超え拡大基調を予測する。

2021年度のメンズビューティー市場規模（5市場計）は、2025億2000万円（前年度比102.1％）となった。コロナ禍での行動制限等の影響から2020年度は縮小したが、コロナ禍で普及したオンラインでのコミュニケーションをきっかけに、身だしなみや美容に対する男性自身の意識の向上が進んだことから、コロナ禍前の水準には届かなかったものの回復をみせている。

同市場の2021年度における各市場規模は、男性用化粧品市場が1250億円とトップとなり、メンズ理美容家電市場が362億2000万円、メンズウェットシェービング市場が191億5000万円、バーバー（進化系理容室）市場が128億5000万円、メンズエステ市場が93億円となっている。

男性用化粧品のメインターゲットは美意識の高い若年層が中心だったが、コロナ禍を契機に中高年層の利用も進んだことで男性向け美容の認知や利用が拡大し、男性用化粧品市場は成長を続けている。中高年層の利用拡大のきっかけは、デジタルデバイスを用いたオンラインミーティングの増加が挙げられる。オンラインミーティングを通じ、自身の容姿を確認する機会が増加したことでヘアケアやスキンケアへの意識が向上し、中高年層向けのブランドのニーズ等も高まっている。若年層においては、コロナ禍でのマスク着用による肌トラブルの対策や、SNSや著名人の影響などから日常的にスキンケアを取り入れる層が拡大した。また、限定的ではあるが若年層を中心にベースメイクの需要も高まりをみせている。

また、男性用化粧品市場の盛り上がりについては、百貨店やバラエティショップでの売場面積の拡大、ECサイトでの特集ページやECサイト内で「メンズコスメ」としてカテゴライズされている点などからも同市場が注目されていることがうかがえる。小売業においても男性向け美容の認知やニーズが高まったことで、売り場面積・製品ラインナップの拡充など策を講じている。販売先の男性用化粧品に対する理解も深まってきていることから、更なる売場や販促の強化が期待される。

また、韓国コスメに対する男性のユーザーの興味・関心も高まりつつある。男性向けファッション雑誌では韓国コスメに関する情報発信もみられるほか、韓国大手化粧品メーカーのメンズライン展開や男性向け韓国コスメブランドが日本へ進出している。現状、男性向け韓国コスメブランドがどの程度、国内市場に影響を及ぼすかは未知数であるが、注目されているカテゴリーであることは間違いない。しかし、男性ユーザーへの美容に関する啓発が依然として必要な国内市場において、男性向け韓国コスメブランドの国内進出は、男性用化粧品市場を盛り上げる一つの明るい材料となる見方も出来る。

2022年度のメンズビューティー市場規模（5市場計）は、2100億8000万円（前年度比103.7％）を見込む。2021年度に引き続き、コロナ禍をきっかけとした男性の美意識の向上、コロナ禍の行動規制の緩和、外出機会の増加から回復基調になるものとみる。2023年度の同市場規模はコロナ禍前の水準を超える2158億円（前年度比102.7％）で拡大を予測する。今後も男性用化粧品市場を中心に国内における男性向け美容の発展の機運は高まっていくとみられるものの、課題として、更なる認知・ユーザー数の拡大が挙げられる。男性向け美容の啓発活動に時間を擁することを考慮すると、メンズビューティー市場は緩やかなスピードで成長していくものとみる。

［調査要綱］
調査期間：2022年12月～2023年4月
調査対象：メンズビューティー市場参入企業、その他関連企業、関連団体
調査方法：同社専門研究員による直接面談（オンライン含む）、電子メールによるヒアリング調査、文献調査併用
［小売価格］：16万5000円（税込）

矢野経済研究所＝https://www.yano.co.jp/