富士経済、メディカルコスメ・ドクターズコスメの国内市場調査、2022年は2021年比7.7％増の787億円を見込む

総合マーケティングビジネスの富士経済は、美容クリニックでの美肌治療や美容整形に対する関心の高まりから需要が増えているメディカルコスメと、美容に関するリテラシーの向上から注目が集まっているドクターズコスメの市場を調査した。その結果を「メディカルコスメ・ドクターズコスメの最新市場動向にまとめた。トピックスとして、2022年（2021年比）のメディカルコスメ・ドクターズコスメの国内市場は787億円（7.7％増）を見込む。メディカルコスメでは、美容施術者の増加で治療をサポートするアイテムとして需要が増加。ドクターズコスメでは、美容成分や配合濃度を重視する消費者が増えたことから、成分配合や浸透技術を訴求する商品が増加するとみられる。

この調査では、メディカルコスメ・ドクターズコスメの市場規模推移、美白やアンチエイジングなどの機能別市場規模推移、参入企業の動向などを明らかにした。

なお、メディカルコスメは、メーカーが医療機関（美容外科・皮膚科など）に対して、直接営業活動により商品の受注・納品を行い、医療機関が直接販売、また、医療機関のECサイトで販売する化粧品を対象とする。

ドクターズコスメは、市販ルートで販売されている化粧品の内、医師または医療機関が監修もしくは開発に携わっていることを訴求する化粧品を対象とする。

メディカルコスメ・ドクターズコスメの国内市場では、市販ルートを中心に展開するドクターズコスメが8割程度を占めている。2020年はインバウンド需要の消失、百貨店の臨時休業やドラッグストアの時短営業などによって市場が縮小した。2021年は販売チャネルの営業状況の改善に加えて、成分を重視する消費者が増えていることから“ビタミンC”配合訴求の商品などが伸び、ドクターズコスメがプラスに転じた。また、メディカルコスメはコロナ禍が追い風となり美容施術件数・患者数が増加すると共に、医療機関専売化粧品などに対する関心度の高まり、新規美容外科・皮膚科の開業増加、化粧品の販売を行うECサイトを開設するクリニックの増加などを背景に、前年に続き好調だった。

今後、メディカルコスメは美容施術の経験者が増加し、SNSなどを介した実体験の発信が進むことによって、消費者の受診ハードルが低下していくほか、施術後のダウンタイムに対する許容度も高まっていくとみられる。それを受けて、治療をサポートするアイテムとして需要増加が続くとみられる。

ドクターズコスメはSNSなどを通じて化粧品や効果的なスキンケア方法などの美容情報が拡散されており、美容に関するリテラシーが向上し、化粧品に配合されている美容成分や配合濃度などを重視する消費者が増えていることから、アンチエイジングや美白といった機能で成分配合や浸透技術などを訴求した商品が増加するとみられる。

美白では、中高年層ではしみケア、20代から40代では肌のくすみや色むらケアのニーズがあり、幅広い世代がターゲットとなっていることから、メディカルコスメ、ドクターズコスメ双方で積極的な商品投入が進められている。2020年は外出自粛による美白マインドの低下などで厳しい市場環境となったものの、“ビタミンC”配合商品が美白だけでなく、マスク着用による肌悩みとしてニーズの高まる毛穴やニキビのケアへの効果が認知されたことから需要を取り込み、市場は拡大した。2021年から2022年にかけては徐々に外出機会が増えたことに加えて、ドクターズコスメはドラッグストアやバラエティショップなどで、消費者の注目度の高まりを受けて“ビタミンC化粧品特設売場”を設けるなど活況が続くほか、メディカルコスメでも美白ケアアイテムを重点商材とするブランドが伸びているため、市場は拡大が続くとみられる。

アンチエイジングでは、中高年層人口の増加から、他ブランドとの差別化要素としてアンチエイジング効果を付加した商品の投入がドクターズコスメ、メディカルコスメからも活発化し、皮膚医学やクリニックでの臨床現場を反映した商品として、美意識の高い層の需要を取り込んできた。2020年はメディカルコスメは堅調であったが、7割以上を占めるドクターズコスメは、フェイスラインの印象や肌のハリ感といった肌質への効果を訴求する商品が需要を取り込んだものの、上位商品を中心にインバウンド需要の消失などもあり、市場は縮小した。2021年から2022年にかけてはドラッグストアやバラエティショップなどの実店舗においてドクターズコスメのラインアップを拡充する動きが活発化しており、中でも“マスク老け”のケアなどを打ち出した商品が中高年層の需要を取り込んでいる、メディカルコスメではビタミンA（レチノール）がメディアで取り上げられたことから顧客層の裾野が広がり、市場は拡大が続いている。

［調査方法］富士経済専門調査員による参入企業および関連企業・団体などへのヒアリングおよび関連文献調査、社内データベースを併用
［調査期間］2022年10月～11月
［小売価格］
PDF版：33万円
ネットワークパッケージ版：49万5000円
（すべて税込）

富士経済＝https://www.fuji-keizai.co.jp/