ホットペッパーグルメ外食総研、首都圏・関西圏・東海圏の平日のランチ実態調査、平日ランチ「自炊」が減少し「外食」は回復傾向

リクルートの外食市場に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」は、首都圏・関西圏・東海圏の平日のランチの実態についてアンケートを実施した。うち、有職者（職業が「公務員」「経営者・役員」「会社員」「自営業」「自由業」の人）のランチについて集計を行った。その結果、働く人の平日ランチ「自炊」が減少し、「外食」は回復傾向にあることがわかった。平均予算447円で、「出前・デリバリー」が1332円、「外食」が1190円と、すべての食べ方で前年比増額となった。物価高や値上げの影響している可能性も考えられる。

有職者の平日のランチでは、食べ方の1位は「自炊、または家族等が作った食事」（31.4％）だった。2年連続で増加した後、減少に転じた。2位「小売店や飲食店で購入した食事」（20.8％）、3位「自分、または家族等が作った弁当」（19.3％）、4位「社食、学食」（8.2％）、5位「外食店内での食事」（7.9％）と、2～5位は順位が変わっていないが構成比は増加傾向となった。

1年前と比べて増えているランチの食べ方では、「自炊、または家族等が作った食事・弁当」（21.0％）が4年連続で最多であったが、内食（自炊）と中食のすべての食べ方で前年比ではマイナスとなった。逆に外食は、「外食店内での食事」（12.4％）を筆頭に、「社食・学食」「小売店でその場でイートイン」も前年比でプラスだった。

平日のランチの形態別の予算の全体平均は447円。これまで最も高かった2020年調査を上回り、過去4年で最高額となった。

最も高かったのは「出前、デリバリーしたもの」で平均1332円（前年1274円）、次いで「外食店内での食事」も平均1190円（前年1104円）と平均1000円以上で、ともに3年連続で増額となった。他の食べ方に関しても、最も安い「自炊、または家族等が作った食事・弁当」の平均393円（前年368円）を含め、すべての食べ方で前年比は増額した。

働き方の変化によるランチへの影響では、「テレワーク」の増加や定着が有職者のランチ形態に一定の影響を与えている。「コロナ禍前までの働き方に戻りつつあるため」と合わせてコロナ関連影響の大きさが改めて明らかになった。

「仕事の時短や効率化を求められたため」「働き方の異なる人が職場や取引先に増えたため」「人手不足で仕事量が増えたため」等は、全体的に前年比で構成比は減少の傾向だった。「働き方改革」の影響が相対的に弱まっている。

［調査概要］
調査名：外食市場調査（2023年2月度）
調査方法：インターネットによる調査
調査対象：首都圏（東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、茨城県）、関西圏（大阪府、京都府、兵庫県、奈良県、滋賀県）、東海圏（愛知県、岐阜県、三重県）に住む20～69歳の男女 ※回答者の中から「有職者」を抽出して集計（有職者：職業が「公務員」「経営者・役員」「会社員」「自営業」「自由業」の人、かつ、設問「働き方改革に伴う平日ランチの変化」で「就業していない」以外の人）
調査期間：3月1日（水）～3月8日（水）※本調査
有効回答数：5485件（首都圏 2875件、関西圏 1395件、東海圏 1215件）

ホットペッパーグルメ外食総研＝https://www.hotpepper.jp/ggs/