TPCマーケティングリサーチ、健康食品の通販事業戦略について調査、2022年の市場は前年比2.0％増の6077億円

TPCマーケティングリサーチは、健康食品の通販事業戦略について調査を実施した。その結果、2022年（2022年1月～2022年12月実績）の通販健康食品市場は前年比2.0％増の6077億円に達した。

2022年（2022年1月～2022年12月実績）の通販健康食品市場は前年比2.0％増の6077億円となっている。2014年は消費増税前の駆け込み需要による影響でマイナスとなったが、同年を除くと市場規模は毎年増加傾向にある。

同市場は、2015年以降は機能性表示食品制度のスタートによって、従来に比べて具体的かつ幅広い内容の機能訴求ができるようになったことが追い風となったほか、2020年からはコロナの影響で外出自粛を行うライフスタイルに変化したことから、同市場はさらに拡大している。しかし、2022年はアフィリエイトなどの広告規制が厳しくなったことなどが影響し、新規顧客の獲得に苦戦する企業が増加しており、伸長率は鈍化している。

そうしたなか、アフィリエイト広告などを活用していた企業では、自社でオウンドメディアを構築しブランディングを強化することで、ユーザーの獲得に努めている。例えば、サントリーウエルネスでは「グッドエイジングスクール」の取り組みに努めることで、定期顧客の定着化を図っている。また、九南サービスでは2022年8月からコミュニティーサイトの「タマリバ」を本格的に展開し、ユーザーと密に情報共有や交流ができる場を設けることで、ファンの拡大に注力している。

また、広告規制によって広告表現で差別化ができなくなっていることから、既存商品の世界観を新たに作り直したり、ブランドの魅せ方を変えるなどして、リブランディングに努める企業が増加。例えば、キューサイでは今まで“青汁だけの企業”というイメージが強く、イメージと事業活動の実態にギャップがあったため、「ザ・ケール」のパッケージデザインの刷新や、2022年10月からコーポレートブランドCM・動画広告の放映を開始するなどして、リブランディングに努めている。そのほか、アサヒ緑健では「緑効青汁」のパッケージデザインを変更したほか、2022年8月から同商品の新TV－CMの放映を開始するなどしており、市場や時代の変遷に合わせてブランドイメージの一新に努めている。

2023年については、2022年比1.3％増の6158億円となる見込み。新型コロナウイルス感染症が落ち着いてきたものの、消費者の健康志向は引き続き高まっており、同市場は拡大するとみられる。しかし、最近ではアフィリエイト広告などの広告規制が厳しくなっており、新規顧客の獲得が難しくなっていることから、今後も“オウンドメディアによるコミュニケーションの強化”や“既存商品のリブランディング”などを実施し、顧客獲得に注力することが重要となる。

同資料では、さらなる成長と拡大を遂げる通販健康食品市場について、大手通販企業から中堅企業、新規参入企業までを徹底調査。商品展開、使用媒体、顧客サービス、SNSの活用状況などから多角的に分析するとともに、拡大する通販健康食品市場で発展に尽力する各社の今後の戦略についてレポートしている。

【調査要覧］
調査対象：調査対象商品は健康食品全般で、（1）サプリメント、（2）青汁、（3）飲料、（4）食品の4分野に分類。訴求については、（1）生活習慣病、（2）ロコモ、（3）ダイエット、（4）美容、（5）アイケア、（6）栄養素補給、（7）認知・記憶力向上、（8）整腸、（9）睡眠改善、（10）その他の10項目に分類
調査対象企業：愛しとーと、アサヒグループ食品、アサヒ緑健、味の素ダイレクト、エーザイ、えがお、エバーライフ、エポラ、エミネット、オルビス、カゴメ、北の達人コーポレーション、キューサイ、九南サービス、協和、キリンホールディングス、銀座ステファニー化粧品、金氏高麗人参、健康家族、健康の杜、小林製薬、さくらフォレスト、サニーヘルス、サンスター、サントリーウエルネス、JNTLコンシューマーヘルス、新日本製薬、生活総合サービス、世田谷自然食品、大正製薬、ダイドードリンコ、ディーエイチシー、ディーエムジェイ、ティーライフ、トウ・キユーピー、ニコリオ、ニッピコラーゲン化粧品、日本薬師堂、ハーバー研究所、ハーブ健康本舗、ファーマフーズ、ファンケル、フジッコ、富士フイルム、ベルタ、マイケア、万田発酵、森下仁丹、森永製菓、やずや、野草酵素、山田養蜂場、八幡物産、ユーグレナ、ライオン、リフレ、わかさ生活（上記57社は五十音順で表記）
調査実査日：1月～4月

TPCマーケティングリサーチ＝https://www.tpc-cop.co.jp/