矢野経済研究所、靴・履物小売市場に関する調査、2022年度の国内市場規模は前年度比102.2％の1兆1204億円と推計

矢野経済研究所は、国内の靴・履物小売市場を調査し、商品アイテム別や主要販売チャネル別の動向、参入企業の動向、将来展望を明らかにした。その結果、外出に伴う消費行動の活況によってスポーツシューズ市場が好調に推移し、2022年度の国内市場規模（小売金額ベース）は、前年度比102.2％の1兆1204億円と推計した。

2022年度の国内靴・履物小売市場規模は、小売金額ベースで前年度比102.2％の1兆1204億円と推計した。新型コロナウイルス感染症の影響によって中止や延期、縮小の措置がとられてきた学校行事や部活動など様々なイベントが再開され、学生需要や外出に伴う消費行動が活発化してスポーツシューズ市場が活気を取り戻したことや、紳士靴および婦人靴ともに防水性やクッション性、通気性を備えた機能性シューズが好調な売れ行きを示した。

国内靴・履物小売市場はビジネスシーンにおける服装のカジュアル化の流れによって「革靴離れ」や「パンプス離れ」といった消費者の行動変容が起きており、それに伴うスニーカーの需要増加による単価下落などによって2016年度を境に縮小傾向が顕著となっていた。その後、コロナ禍での大幅な縮小を経て、市場規模は緩やかに回復に向かっている。

世界的にサステナビリティへの意識が高まるなかで、国内の靴・履物事業者においても生産工程でのCO2排出削減や環境負荷を軽減する素材開発、製品のトレーサビリティ（流通経路の追跡確認）、リサイクル等への取り組みが始まっている。ペットボトル利用素材等のスニーカーの開発や、残革でチャーム・ノベルティの作成など具体的な取り組みが進められている。また、下取り靴の途上国への寄付や、リセールビジネスの強化、リサイクル強化による在庫適正化、廃棄品の削減、レンタルサービスの提供に注力するなど、サステナブルな素材や売るだけではない「循環型サービス」の実現を目指す動きが広がっている。

2023年度の国内靴・履物小売市場規模は、小売金額ベースで前年度比102.4％の1兆1477億円と予測した。原材料高騰に伴う製品価格上昇などマイナス要素がある一方で、スポーツシューズを中心とした機能性シューズの好調やインバウンド需要の回復などによってプラスに推移すると見込む。特にコロナ禍で消失したインバウンド需要の本格的な回復が期待される。2022年10月11日に海外からの個人旅行の受け⼊れとビザ免除措置が再開されて以降、訪日客数は急激に増加している。日本政府観光局（JNTO）によると、2023年1月の訪日客数は約150万人であり、コロナ禍前の2019年1月比55.％まで回復している。都心部に展開するリテーラー（小売業者）を中心に免税売上の増加が報告されており、インバウンド消費の復調が同市場の回復を後押ししている。このような背景のもと、特に革製の紳士・婦人靴の需要が急速に減少しているものの、毎日を快適に過ごすための機能性シューズの人気の高まりや、環境負荷の軽い商品を選ぶサステナブルな消費スタイルの浸透、インバウンド需要の回復といったマーケットにとっての好材料も多く、今後の市場規模拡大に期待する。

［調査要綱］
調査期間︓2023年7〜9月
調査対象︓日本国内の靴・履物、および、靴資材など靴業界に携わるメーカー、卸、⼩売業、ならびに周辺関連業者、輸出入業者等
調査⽅法︓同社専門研究員による直接面談（オンライン含む）、郵送アンケート調査、ならびに文献調査併用
［小売価格］16万5000円（税込）

矢野経済研究所＝https://www.yano.co.jp/