大正製薬、メタボ・肥満に対する特定保健指導制度の実態調査、大半の人がメタボ・肥満者に対する保健指導に課題を

大正製薬は、3月4日の世界肥満デーに向けて、保健師や管理栄養士等を対象に、同社独自に特定保健指導制度の実態調査を実施した。調査の結果、特定保健指導の現場において、指導者の人々が現在のメタボリックシンドローム（以下、メタボ）・肥満者に対する指導に課題を抱えている現状や、対象者本人が問題と捉えていない実情が明らかになった。この調査結果は3月11日に行われる日本肥満症予防協会主催のセミナーで発表する予定。

調査では、大半の人がメタボ・肥満者に対する保健指導に課題を感じていることがわかった。また、約6割の指導者が「本人に課題意識を持ってもらうことの難しさ」を感じていた。事前（指導開始前）に立てた目標を60％以上達成できている人は、2割にも満たないことも明らかになった。大半の人がメタボ・肥満者に対して「食事指導」、「運動指導」を実施していた。

同社は、今回の調査での実態把握を、メタボ・肥満の改善に向けた製品の開発、内臓脂肪の過剰蓄積に関するリスクの啓発等に活かし、今後も予防医療および健康医療の発展に貢献できるよう取り組んでいく考え。

1999年にWHOがメタボを提唱してから約25年が経過した。メタボとは、内臓に脂肪がたまり腹囲が大きくなる内臓脂肪型肥満に高血圧や高血糖、脂質代謝異常が組み合わさった状態のことであり、この状態は脳梗塞や心筋梗塞などの重篤な病気のリスクを高めるとされている。

このため、2008年にメタボに着目した特定健診・特定保健指導制度がスタートし、メタボの早期発見と生活習慣改善のサポートが行われてきた。

国が掲げる「健康日本21（第二次）」では、生活習慣病の発症予防・重症化予防を図るため、2022年度までに特定健診・特定保健指導制度がスタートした2008年度と比較してメタボ該当者および予備群を25％以上減少させることを目標として掲げていたが、2022年度のメタボリックシンドロームの該当者及び予備群の減少率は16.1％であり目標の達成とはならなかった。

それらを踏まえ、今回、特定保健指導の現状と課題を明らかにするため、実際に特定保健指導に従事している保健師等を対象として、同社独自にアンケート調査を実施した。

［調査概要］
調査期間：2024年9月12日～27日
対象者：保健指導専門職または医療従事者かつ、メタボ・肥満に関する保健指導を実施している人
有効回答数：716名
調査方法：保健指導リソースガイドの会員にWeb上でアンケートを実施

大正製薬＝https://www.taisho.co.jp