矢野経済研究所、トイレタリー市場に関する調査、2023年度のトイレタリー用品50品目の総市場は前年度比101.4％の2兆1487億円に

矢野経済研究所は、国内のトイレタリー用品、主要50品目の市場を調査し、市場規模や品目別動向、参入企業動向、将来展望を明らかにした。その結果、2023年度のトイレタリー用品50品目の総市場は前年度比101.4％の2兆1487億円、市場規模は2兆円台を維持し、2年連続のプラス成長となった。外出や人と対面する機会が増え、制汗剤やシェービング、ハンドケア用品が好調、オーラルケア、大人用サニタリー用品は安定推移している。

2023年度の国内トイレタリー市場規模（メーカー出荷金額ベース、5分野50品目）は、前年度比101.4％の2兆1486億9，700万円となり、2020年度から続く市場規模2兆円台を維持するとともに、2年連続のプラス成長となった。

外出中心の生活習慣への移行後も家庭用マスクやウェットティッシュ等の衛生（サニタリー）関連商材の需要は安定している他、外出機会の増加に伴う身だしなみやエチケット関連の商材の動きも総じて回復が鮮明になっている。

また、各種エネルギーコストや物流人件費の上昇、円安に伴う海外からの調達原料の高騰による製造コストの圧迫によって、トイレタリーメーカーが2022年度から数回の価格改定（値上げ）を実施していることも成長要因の1つとなっている。

制汗剤は、発汗による汗染みや不快感を嫌う本人のみならず、スメルハラスメントといった周囲に及ぼす問題の対策ツール、また、本人の生理的なコンプレックスを解決するためのエチケットツールとして需要が拡大しており、ラインアップは拡充している。

制汗剤はこれまで気温や湿度が高く、最も発汗を誘発する夏場を最需要期としていた。しかし、近年、10月～11月まで続く高温や残暑日の長期化で、12月以降の冬場もオフィスや公共交通機関内の空調や屋内外の移動に伴う際の体温調節等の順応も容易ではなくなっている。

また、保温インナーウェアや衣類の重ね着など、通年での発汗シーンの増加によって制汗剤の利用が拡大している。制汗対応のフェイス・ボディケア関連商材は年間を通しての使用が想定され、携帯ツールとしての持ち歩きも一般化している。

生活者の衛生意識は総じて一定程度のレベルで保たれながら、在宅勤務やリモートワークと屋外での活動などハイブリッドスタイルの活動継続とともに、外出に伴う対人交流の活発化、趣味やスポーツ、レジャーを楽しむといったアクティブな生活様式も定着しており、トイレタリー市場は安定的に推移する見通しである。他方、人口減少で国内市場では生産量や販売量を伸ばしていくことは難しく、トイレタリーメーカー各社は⾼付加価値型の製品開発や、オンライン等のDX型の販売手法による業務効率の改善、経費削減、価格改定、パッケージングや内容物の見直し（長尺や大容量化、詰替えタイプの拡充等）などを進めている。また、物流の2024年問題に対応すべく、共同配送の実施や物流システム基盤の運用等がより一層具体性を帯びており、アクションが進む見込みである。

［調査要綱］
調査期間：2024年11月～12月
調査対象：トイレタリーメーカー、その他関連企業等
調査方法：同社専門研究員による直接面談（オンライン含む）、郵送アンケート調査、業界団体等調査、ならびに文献調査併用
［小売価格］16万5000円（税込）

矢野経済研究所＝https://www.yano.co.jp