矢野経済研究所、アウトドア用品・施設・レンタル市場に関する調査、2023年度は前年度比4.7％減も2024年度は同4.0％増に

矢野経済研究所は、国内のアウトドア用品・施設・レンタル市場を調査し、市場分野別の動向、参入企業動向を明らかにした。その結果、2023年度の国内アウトドア用品・施設・レンタル市場は前年度比4.7％減の4402億4000万円、2024年度は同4.0％増と再び増加に転じる見込みであることがわかった。キャンプ用具市場が大幅に縮小するも、拡大するアウトドアアパレルを中心に市場は増加基調になるとみられる。

2023年度の国内アウトドア用品・施設・レンタル市場規模は前年度比4.7％減の4402億4000万円と推計した。2023年5月に新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位置づけが5類に移行したことで、一般生活者の旅行や観光などへの消費支出が増加したとみられ、なかでもキャンプ市場にマイナスの影響を及ぼした。これまで市場拡大を支えたエントリー層（新規参入者層）の需要縮小が進み、キャンプ関連用品全体の購入が大きく減少したことで市場全体を押し下げた。一方で、アウトドアアパレル市場は、ライフスタイル（日常使い）需要が拡大基調であるほか、旅行や野外イベント用途としても好調だったことから、市場全体に好影響を及ぼしている。

アウトドアウエアは、ライフスタイル需要によってここ数年高い成長率を維持している。日常使いや街歩きでの着用が定着し、さらには子どもやマタニティ向け等、購入者層の拡大によって好調を維持している。

アウトドアウエアは、登山やトレッキング等の環境で求められる高い機能性を有することから、日常生活においてもその機能性は有用で、且つ快適に着用できることからこうした需要が拡大している。またスポーツ量販店に加え、ファッションセレクトショップ（アパレル専門店）でも取り扱われるようになったことで販路が拡大したことも、市場拡大の一因となっている。

国内アウトドア品・施設・レンタル市場規模は、2023年度から2027年度までの年平均成率（CAGR）が3.7％で推移し、2027年度の市場規模は5082億9,000万円になると予測する。キャンプ市場におけるエントリー層（新規参者層）需要の減少は落ち着き、今後は既存顧客を主体に安定した需要が期待される。また、拡するアウトドアアパレルを中にハイキングなど歩きの気も堅調であることから、国内アウトドア品・施設・レンタル市場全体は再び増加基調になるものとみる。

［調査要綱］
調査期間：2024年8月～9月
調査対象：アウトドア品メーカー、卸売業、売業、アウトドア関連施設、サービス企業・団体、その他業界団体等
調査方法：同社専研究員による直接面談（オンライン含む）、アンケート調査、ならびに文献調査併用
［小売価格］19万8000円（税込）

矢野経済研究所＝https://www.yano.co.jp