日本ヒルティが革新的な22Vコードレス式建設工具「NURON」を発表、IoTを活用したデータドリブンサービスも提供開始

日本ヒルティは、これまでの建設現場にはなかった最先端の機能を搭載したコードレス式建設工具シリーズ「NURON（ニューロン）」を3月1日から販売開始する。2月20日に行われた説明会では、同社の事業概要について紹介したほか、「NURON」の開発背景や22Vシングルプラットフォーム、型破りなコードレスパフォーマンス、データドリブンサービス、次世代の安全性といった「NURON」の特長を実演デモを交えて説明した。

「ヒルティは、1941年にリヒテンシュタインで創業し、建設業のプロフェッショナル向けにビジネスを展開している。2021年度のグローバルでの売上高は、日本円で約9500億円に達している」と、日本ヒルティの堺直樹社長が挨拶。「ヒルティグループでは、建設業界における『生産性』と『安全性』の2つの点に徹底的にこだわり、イノベーションを追求してきた。またダイバーシティにも力を入れており、現在120ヵ国以上で3万名の従業員が働いている。多種多様なメンバーが集まり、クリエイティブに仕事をすることで、建設業界で新たなイノベーションを生み出し続けている」と、ヒルティグループのビジネス概要を説明した。

「当社では、建設業のプロフェッショナル向けシステムソリューションを幅広くラインアップしている。その中でも、留め付け・締め付けに使う『あと施工アンカー』や穴あけ用の『ハンマードリル』、コンクリートを破壊する『ハツリ機』などをフラッグシップ製品として展開している。また近年では、溶接を一切使わずに留め付けができる製品を独自に開発・提供している」と、建設現場のニーズに応える最先端のソリューションを揃えていると胸を張る。「そして今回、バッテリー技術を大幅に革新し、あらゆる建設工具をコードレスかつ22Vシングルプラットフォームで使うことができる『NURON』を上市する。あわせて、IoT技術を活用したデータドリブンサービスも提供開始する。『NURON』は、創業以来最大のイノベーションを建設業界にもたらすソリューションになると確信している」と、今までの常識を大きく超えた革新的な建設工具シリーズなのだとアピールした。

「NURON」の製品特長について、日本ヒルティの長徳裕司マーケティング本部長が説明した。「今までのコードレス建設工具は、メーカーや種類によってバッテリーの電圧が異なるため、建設現場ではバッテリーの管理に手間がかかり、生産性を低下させる要因となっていた。『NURON』では、約40種類あるすべての工具が22Vバッテリーに対応しており、シングルプラットフォームで使うことができる」と、バッテリー管理に悩まされることなく、建設現場における作業の簡素化と最適化を実現するという。

「また、工具とバッテリー間の接続点となるインターフェイスを改善し、22Vバッテリーでありながら、コード式工具やガス式工具と同等のパワーを提供することが可能となった。カットオフソーやブレーカーなどの大型工具を使った高負荷の作業についても、2つの22Vバッテリーを組み合わせることで対応することができる」と、従来のコードレス式建設工具の性能を大幅に引き上げることに成功したのだと力説した。

次に、日本ヒルティ NURONプロジェクトマネージャーの平下昌氏が、「NURON」の安全・衛生面について実演を交えて紹介した。「『NURON』は、バッテリー性能の向上だけでなく、安全・衛生面に配慮した新機能も搭載している。『3D ATC（アクティブ・トルク・コントロール）』機能では、トルクが引っ掛かった際に自動で動作を停止し、作業員へのキックバックのリスクを低減する」とのこと。「また、『SensTech』機能では、工具にタッチセンサーを内蔵することで、所定の場所に手を添えていないと電源が入らないようにした。例えば、誤って工具を落としてしまった場合でも、手から離れた時点で動作が止まるため、足の怪我などを防ぐことができる」と、安心・安全な作業現場を実現する新技術も投入していると強調した。

「さらに『NURON』では、建設業界でも最先端の取り組みとなるデータドリブンサービスを提供開始する。このサービスでは、工具およびバッテリーの使用状態や稼働状況に関するデータをバッテリーに保存し、充電と同時にチャージャーがネットワークに接続してクラウドにデータをアップロードする」と、IoTやクラウドを活用したデータドリブンサービスについても言及。「クラウド上に蓄積したデータをもとにバッテリーの健全性を確認し、必要に応じて交換することを提案する。また、工具の最終充電場所を特定したり、利用頻度の低い工具を特定できるサービスなども提供していく」と、ハードウェアだけでなく、ソフトウェアの面からも建設工具の最適化を促進していく考えを示した。

日本ヒルティ＝https://www.hilti.co.jp/