ジオテクノロジーズ、デジタル地図や人流ビッグデータ・位置情報を用いた未来予測のNo.1メタバースカンパニーへ

ジオテクノロジーズの杉原博茂社長

ジオテクノロジーズは、パイオニアから独立して、6月で3年目を迎える。この2年の間に、売上、営業利益、新規パートナー数などが大きく成長。今期も同社のミッション「地球を喜びで満たそう」を実現させるため、具体的な戦略を6月16日に発表した。他社にはない膨大なデジタル地図データと位置情報データ、そして人流データとIT技術を活用して、災害・集客・渋滞・歩道の危険度予測などを可能とした同社独自のプラットフォーム「Geo-Prediction(ジオプリディクション) エコシステム」を展開。未来の予測ができれば、ほとんどの社会課題を解決できるといっても過言ではない。それだけに発表会では、予測するために必要な高精度のデータをどのように収集していくのか、そして収集したデータから具体的にどのような予測ができるのか。そしてジオテクノロジーズとして今期、この予測データをどのように活用していくのか。詳しく説明した。

ジオテクノロジーズの拠点・子会社

「当社は、創業29年を迎え、デジタル地図の制作販売を行う純日本製造業である」と、ジオテクノロジーズの杉原博茂社長が挨拶。「当社はパイオニアから独立して2年が経過した。売上は40%増、従業員1人あたりの売上は53%増、営業利益は3.2%増、売上に対するR&D費用は28%、地図開発費用は90%増と大きな進化を遂げた」と、独立後の成長を数字で指し示す。「当社は、自動車・交通サービス、情報・通信/ソフトウェア、小売・サービス・物流、大学・研究機関、金融・保険、建設・不動産、広告といった分野でビジネスを展開している」と、広範囲なフィールドでデジタル地図を核としたビジネスを展開しているという。「そして当社には、40億枚の画像データを所有し、4200万件以上の住所データ数がある。また、スマートフォン地図DBの採用率は100%で、日本での掲載端末における採用累計台数は1億台以上になる。走行調査距離は700万kmで、当社が展開するポイ活アプリ『トリマ』の人流移動ログは10億以上/日となっている。さらに、地図構成データ数は8億アイテム以上で、日本の道路総延長は126万km、カーナビは33%のシェアとなっている」と、同社のBig Data Assetsを紹介する。「これらのデータから、災害予測や集客予測、渋滞予測、歩道の危険度予測ができるのではないかと考えた」と、地図データと人流・事象データで未来予測を行うことで、予測可能な世界を創ることをビジョンに掲げることにしたと力説する。「そして、デジタル地図や人流ビッグデータ、位置情報を提供する『Geo-Predictionプラットフォーム(GPP)』で予測可能な社会をつくる」のだと語る。

ジオテクノロジーズの杉原博茂社長

「具体的には、『トリマ』の情報(場所×時間×属性)に基づいたアンケート調査を実施し、若年層モニターも含めてスピーディーにサンプル回収が可能となる。さらには、渋滞解消による快適な道路交通、経済損失、CO2削減の実現などもできるようになる。また、事故リスク予測による交通事故ゼロ社会の実現にも貢献できる」と、同社のBig Dataを生成することで様々なことに活用できるのだと話す。「GPPとこれまで実績のない業種・業界を掛け合わせることで、全く新しい価値を創出したり、GPPと全く新しい価値をこれまで実績のない業種・業界に提案したりするなど、新たな可能性を模索していくことでビジネス化につなげていく」と、GPPで様々な可能性が考えられるのだと強調する。「移動するたけでポイントが貯まる“Move to Earn”アプリ『トリマ』は1400万ダウンロードを突破した」と、ヘルスケア機能の追加でユーザー層が拡大しているのだと強調する。「『トリマ』は日本のみならず、世界7ヵ国に展開し、1ヵ月で3万ダウンロードを突破した」と、海外でも評価されているアプリなのだと語る。「『みん歩計』は、見守り・つながりの全く新しい価値を提供。ヘルスケア・ライフスタイルの新しい提案を行っている」と、歩数でつながるアプリの提供も行っていると教えてくれた。「そのほかにも、地図アートサンプルデザインの提供や社会貢献活動などを通じて、地球を喜びで満たすことをミッションに掲げて、新たな価値を創出していく」と、高精度なデータで私たちの暮らしに貢献していきたい考えを示した。

なお、同社では急成長が見込まれる「Geo-Prediction」市場の早期獲得を目指し、新たなパートナー戦略として、「GPPE:ジオプリディクション・パートナーエコシステム」を開始。パートナーのメリットは、Geo-Prediction市場の多様な顧客ニーズに柔軟に応えるソリューションをすばやく構築できる。Geo-Prediction市場における自社製品の認知度を向上できる。Geo-Prediction市場において新たなビジネスモデルを創出できる--とのこと。すでに70社を超えるパートナーが含まれているが、さらにGeo-Prediction市場に参入する新たなパートナーを迎え、初年度100社の参画を目指すとしている。

ジオテクノロジーズ=https://geot.jp/


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